（ポイントは）分散＆長期。
どんなポートフォリオ組んでますか？
目標利回りを計算しよう。
10年保有しているとインデックス、6%になるというんですよ。
6%の利益が出るので、４％以内で暮らしましょう。
目標利回り、複利の計算 になるので、ちょっと面倒くさい。
という方におすすめのサイトがあるんです。
「モーニングスター 金融電卓」で今すぐお調べください。
ポートフォリオのスタンダード、これを知りましょう。
スタンダードなポートフォリオとは何か、
株式60%、債券40%、はいこれメモです。
いろんなところで言われています。
株式とはハイリスクハイリターン、
債券はローリスクローリターン。
未来のことはわからない、だから混ぜてください。
債券も分けましょう。
で混ぜます。
先進国、新興国、国内、というジャンルを知りましょう。
年率5%前後を狙いましょう。
投資期間5から10年、そしてそれよりもっと、
それを考えることでマネーマシンになります。
ETFが何か、はいきましたエクスチェンジトレーディングファンド。
上場投資信託。投資信託の中でも株のように売買しやすい、流動性の高いそういう金融商品だ。
じゃあその7本をどう組む。
5％もらえるから4%で暮らせ、それがお金の世界。
複数の会社が商品を出していて、それがネットで買える。
今回の動画は、前回のマネーマシンの作り方という動画と2本立てでETFとは何か、ポートフォリオとは何か、どんな商品構成が良いのか、ということを紹介していく内容でした。
ETFで商品を買うときは、ポートフォリオを意識して、それぞれの比率をちゃんと守ることで分散しましょう、という内容です。
その割合とおすすめの商品に関しては動画内でも紹介しているので参考にしてみてください。
そして、分散をさせることでリスクヘッジをして、長期投資をすることで複利を利かせる。
この２つがポイントだと語っています。
ETFについてはこちらの生地も参考にしてみてください。
ETFを含めた分散投資をお考えの方に、おすすめのポートフォリオのバランスをご紹介します。まずは「ETFとは何ぞや？」というところから解説しましょう。
ETFとは、日本語で「上場投資信託」と呼ばれる金融商品のこと。一般に投資信託は証券取引所に上場しておらず、証券会社などを通じて個別で購入する形となります。一方でETFは証券取引所に上場している投資信託なので、株と同じように、ネット証券などを通じていつでも自由に売買することが可能です。
なお多くのETFは、株価指数（日経平均株価やTOPIX、ニューヨークダウなど）の動きに連動するよう構成されていますその国の相場全体の状況を反映させた金融商品がETF、と言うこともできるでしょう。
ETFによる資産運用で勝率を上げるためには、安定的な国のETFや将来的な成長が期待される国のETFなど、タイプの異なる国のETFに分散することが大事。安定的な国のETFにかたよると、損失リスクは低くなるものの、利益が生まれる可能性も低くなるからです。逆に将来的な成長が期待される国のETFにかたよると、将来的に大きな利益が期待できるものの、逆に大きな損失を被る恐れがあるので要注意です。
またETFを買うということは、実質的には株式を買うことと同じことなので、長期的視野に立った資産運用法としては、ややリスクが高め。資産を守るという発想も交え、ETFとは別で、ポートフォリオには債券も入れておくとバランスが良いでしょう。
リスク許容度や目標利益に応じ、理想的なポートフォリオは人それぞれ異なりますが、ETFを交えて長期投資を検討する場合、たとえば次のような資産比率で運用してみてはいかがでしょうか？
年率5%程度の利益を生み出すことを目指すならば、上記のようなポートフォリオが一例になるでしょう。
ポートフォリオとは、分散投資における各商品の投資比率のこと。ハイリスクな商品とローリスクな商品、またミドルリスクな商品を適度な比率で交えることで、資産を守りながら長期的に利益を上げていくことがポートフォリオの目的です。
リスク許容度や目標利益の違いにより、人それぞれポートフォリオは異なりますが、どのようなポートフォリオを組むのであれ、大前提として理解しておきたい概念があります。それが、「先進国」「新興国」「国内」の3つ。それぞれの意味の違いをよく理解しておきましょう。
先進国とは、相対的に政治経済の状態が成熟し安定している国のこと。具体的にはアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、日本、オーストラリアなどが先進国として認知されています。
投資対象として先進国を見た場合、後述する新興国に比べると、株式であれ債券であれ安定性が高いことが特徴です。極端な値上がり益は期待できない分、逆に極端な値下がりの可能性も低めです。
既存の資産を守りつつ長期的な値上がり益を狙いたい投資家は、先進国の比率を高めにしたポートフォリオを検討すると良いかもしれません。
新興国とは、先進国に比べて政治経済の状態が未成熟であるものの、将来的に大きく成長する可能性を秘めている国のこと。具体的には、中国、ブラジル、インド、ロシア、ASEAN諸国などです。
投資対象として新興国を見た場合、先進国に比べると、株式も債券もハイリスク・ハイリターン。大きな値上がり益が期待できる一方、大きな値下がり損の恐れもあるのが、投資対象としての新興国の特徴でしょう。
損失が生まれる可能性を許容しつつ、積極的に大きな利益を狙っていきたい投資家は、新興国の比率を高めにしたポートフォリオを検討してみると良いでしょう。
国内とは、つまり日本のこと。先進国か新興国かという区分で言えば先進国に属しますが、投資対象として見た場合には、アメリカやヨーロッパなどの他の先進国よりも安定性が高めになります。なぜならば、国内投資の場合、為替変動リスクが存在しないからです。
いかにアメリカ経済が活況とは言え、アメリカに投資をする以上、為替変動の影響を避けられません。買ったときに比べて売ったときのほうが円高であれば、せっかくの利益が相殺される可能性があります。運が悪ければ、米ドルベースでは利益を確定したものの、為替の影響で、日本円ベースでは損失が出てしまう、というケースもあるでしょう。
為替変動をはじめとした海外投資特有のリスクを避けたい投資家は、国内商品の比率を高めにしたポートフォリオを検討してみたほうが良いでしょう。
ただし「資産を守ること」を重視するあまり、預貯金や国債などを中心に投資をすることは、あまりおすすめできません。なぜなら、これら商品は、今や実質的にはゼロ金利だから。金利がゼロの中でインフレが進行していくと、実質的な資産は目減りしていくことに注意してください。
この記事も読まれています。
投資ビギナーにはどっち？
SBI証券と楽天証券を徹底比較！>>
星の数ほどもあるネット証券会社の中でも、とくに人気が高い「SBI証券」と「楽天証券」の大手2社を、投資ビギナーさん目線でくわし～く比較！はじめて証券口座を開設するときに、ネット証券選びの参考にどうぞ♪
ド文系・投資初心者・30代女子が
ネット証券をはじめてみた！>>
「具体的な投資の始め方がわからない！」という方、必見。投資知識ゼロのド文系アラサー編集者・岡部エリーさんが、お金のプロである中島翔先生に教わりながら、投資の世界に一歩を踏み出す、投資体験レポート！
ここがわからん！
投資はじめて女子のための
資産運用“超”基礎知識>>
敷居が高い？難しい？大丈夫！投資はじめて女子のために、「これだけは押さえておきたい！」という資産運用の基礎知識をまとめました。コンテンツ監修はファイナンシャル・プランナーの山口京子さんです。
【SBI証券】■商号：株式会社SBI証券 金融商品取引業者■登録番号：関東財務局長（金商）第44号■加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 【楽天証券】■商号：楽天証券株式会社（金融商品取引業者）■登録番号：関東財務局長（金商）第195号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人金融先物取引業協会／ 一般社団法人第二種金融商品取引業協会／ 日本商品先物取引協会／ 一般社団法人日本投資顧問業協会 【松井証券】■商号：松井証券株式会社■登録番号：関東財務局長(金商)第164号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人金融先物取引業協会 【マネックス証券】■商号：マネックス証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人 金融先物取引業協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会 【カブドットコム(auカブコム証券)】■商号：auカブコム証券株式会社■登録番号：関東財務局長（金商）第61号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人 金融先物取引業協会 【岡三オンライン証券】■商号：岡三オンライン証券株式会社■登録番号：関東財務局長(金商)第52号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人 金融先物取引業協会／ 一般社団法人 日本投資顧問業協会 【ライブスター証券】■商号：株式会社ライブスター証券■登録番号：関東財務局長（金商）第8号■加入協会：日本証券業協会 【DMM.com証券】■商号：株式会社DMM.com証券■登録番号：平成19年9月30日 第一種金融商品取引業／ 平成23年1月1日 商品先物取引業／ 平成29年6月27日 第二種金融商品取引業／ 関東財務局長（金商）第1629号■加入協会：日本証券業協会（協会員番号1105）／ 一般社団法人 金融先物取引業協会（協会員番号1145）／ 日本投資者保護基金／ 日本商品先物取引協会／ 一般社団法人 第ニ種金融商品取引業協会（協会員番号480） 【SMBC日興証券】■商号：ＳＭＢＣ日興証券株式会社■登録番号：関東財務局長(金商)第2251号■加入協会：日本証券業協会 ／一般社団法人日本投資顧問業協会 ／一般社団法人金融先物取引業協会 ／一般社団法人第二種金融商品取引業協会 【SBIネオモバイル証券】■商号：株式会社SBIネオモバイル証券■登録番号：関東財務局長（金商）第3125号■加入協会：日本証券業協会 【ワンタップバイ(One Tap BUY)】■商号：株式会社One Tap BUY (ワンタップバイ)■登録番号：関東財務局長(金商)第2883号■加入協会：日本証券業協会 【ウェルスナビ(WealthNavi)】■商号：ウェルスナビ株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2884号／資金移動業者 関東財務局長 第00071号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人 日本投資顧問業協会／ 一般社団法人 日本資金決済業協会 【テオ(THEO)】■商号：株式会社お金のデザイン■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2796号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人投資信託協会 【MSV LIFE】■商号：マネックス・セゾン・バンガード投資顧問株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2882号■加入協会：一般社団法人 日本投資顧問業協会／ 一般社団法人 投資信託協会 【楽ラップ】■商号：楽天証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号／商品先物取引業者■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人金融先物取引業協会／日本商品先物取引協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会 【フォリオ(FOLIO)】■商号：株式会社FOLIO■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2983号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会 【LINE証券】■商号：LINE証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 LINE証券株式会社 関東財務局長（金商）第3144号■加入協会：日本証券業協会 【auのiDeCo】■商号：auアセットマネジメント株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3062号／確定拠出年金運営管理機関 登録番号792■加入協会：一般社団法人 投資信託協会 【トラノコ】■商号：TORANOTEC投信投資顧問株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第384号／商品投資顧問業 農経（2）第19号■加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会 会員第011-00822号 【フロッギー】■商号：ＳＭＢＣ日興証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号■加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人金融先物取引業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会 【ストリーム】■商号：株式会社スマートプラス■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3031号■加入協会：日本証券業協会 【三菱UFJ銀行】■商号：株式会社 三菱ＵＦＪ銀行■登録番号：関東財務局長(登金)第5号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人 金融先物取引業協会／一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 【ラインペイ】■商号：LINE Pay株式会社■登録番号＆加入協会：前払式支払手段（第三者型）発行者（登録番号：関東財務局長第00669号 ／ 登録日：2014年10月1日） 資金移動業者（登録番号：関東財務局長第00036号,登録日：2014年10月1日）／ 一般社団法人日本資金決済業協会（https://www.s-kessai.jp/,入会日：2014年8月6日）／ 電子決済等代行業者（登録番号：関東財務局長（電代）第10号,登録日：2018年12月20日）／ クレジットカード番号等取扱契約締結事業者（登録番号：関東（ク）第80号,登録日：2019年4月1日）／ 一般社団法人日本クレジット協会（https://www.j-credit.or.jp/,入会日：2019年4月1日） 【ポイントタウン】■商号：GMOインターネット株式会社■登録番号：届出電気通信事業者 A-04-531■加入協会：財団法人インターネット協会(IAjapan)／Internet Corporation for Assigned Names and Numbers (ICANN)／社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)／社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)／公益社団法人 企業メセナ協議会／警視庁 サイバー犯罪対策協議会／日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会（略称：日本シーサート協議会）／日本ブロックチェーン協会／ブロックチェーン推進協会