「何十万円も持っている人じゃないと、株なんて買えない」と思っていませんか？もし、そう思っているならば、それは大きな誤解。たとえば2020年2月3日の終値時点では、10,000円以内で買える株が国内市場に47銘柄もあります。もっとも安い株は112円で購入可能です。
ただし、そうとはいえ、証券会社の手数料などを考慮すると、なかなか少額投資も簡単ではありませんよね。そもそも、そんなに安くなってしまった株を買うというのは、とてもリスクの高いこと。初心者は、なるべく手を出さないほうが無難です。
そこで以下では、お金に乏しい方におすすめの2つの投資法をご紹介。あまりお金を持っていなくても、気軽に取り組めるものばかりです。初心者の方はぜひ投資先の候補にしてみてくださいね。
現金ではなくポイントを使ってやる投資のことを「ポイント投資」と言います。具体的には、楽天ポイントやTポイント、Pontaポイントなどを使って行う投資です。
これらのポイントは、ポイント会社から無料でもらったサービスの一部。ポイントで投資ができるということは、実質的には「資金0円」で投資ができるということに他なりません。「資金0円」と考えれば、値下がりも怖くありませんよね（？）。
毎月100円以上を投資に回せる方には、楽天証券などが用意している「投信積立」がおすすめ。定期預金のように月々の積立金額を決めて、口座振替で自動的に投資信託を買い付けるという投資法です。
楽天証券やauカブコム証券、マネックス証券など、近年は「月々100円～」の投信積立を取り扱う証券会社が少しずつ増えてきました。
アベノミクスがスタートして以来、日本の株式相場は、山あり谷ありをくり返しながらも、長期的には上昇トレンドの中にあります。直近数年の相場の動きを見て、20代や30代の若い方の中には、このトレンドが続いていくという前提で運用商品を考えている人もいるかもしれません。
昔とは異なり、確かに現代は投資や資産運用がしやすい時代になりました。でも投資におけるリスクは、今も昔も変わりません。いつ上昇トレンドが急変するかしれないことを念頭に置き、お金のない人は、無理な投資を行わないようにすることが大切です。
普通の株式や投資信託などとは異なり、信用取引・商品先物取引・FXなどは、自己資金の数倍の金額で運用することが可能です。お金がない人が効率的に稼ぐには、持ってこいの金融商品かもしれません。
しかしながら、これらの商品はハイリスクハイリターン。儲かるときは大きく儲かりますが、損するときには大きく損します。初心者は手を出さないほうが無難です。
たまたま運用がうまく行くと、多くの人は「もっとお金があれば、もっと儲けることができる」と考えます。もちろん、値上がりを前提にすればその通りなのですが、値上がりする保証など、どこにもありません。
借金をしてまで投資に夢中になる人は、昔からいます。投資は借金してまでやるものではないことを肝に銘じておきましょう。
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【SBI証券】■商号：株式会社SBI証券 金融商品取引業者■登録番号：関東財務局長（金商）第44号■加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 【楽天証券】■商号：楽天証券株式会社（金融商品取引業者）■登録番号：関東財務局長（金商）第195号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人金融先物取引業協会／ 一般社団法人第二種金融商品取引業協会／ 日本商品先物取引協会／ 一般社団法人日本投資顧問業協会 【松井証券】■商号：松井証券株式会社■登録番号：関東財務局長(金商)第164号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人金融先物取引業協会 【マネックス証券】■商号：マネックス証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人 金融先物取引業協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会 【カブドットコム(auカブコム証券)】■商号：auカブコム証券株式会社■登録番号：関東財務局長（金商）第61号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人 金融先物取引業協会 【岡三オンライン証券】■商号：岡三オンライン証券株式会社■登録番号：関東財務局長(金商)第52号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人 金融先物取引業協会／ 一般社団法人 日本投資顧問業協会 【ライブスター証券】■商号：株式会社ライブスター証券■登録番号：関東財務局長（金商）第8号■加入協会：日本証券業協会 【DMM.com証券】■商号：株式会社DMM.com証券■登録番号：平成19年9月30日 第一種金融商品取引業／ 平成23年1月1日 商品先物取引業／ 平成29年6月27日 第二種金融商品取引業／ 関東財務局長（金商）第1629号■加入協会：日本証券業協会（協会員番号1105）／ 一般社団法人 金融先物取引業協会（協会員番号1145）／ 日本投資者保護基金／ 日本商品先物取引協会／ 一般社団法人 第ニ種金融商品取引業協会（協会員番号480） 【SMBC日興証券】■商号：ＳＭＢＣ日興証券株式会社■登録番号：関東財務局長(金商)第2251号■加入協会：日本証券業協会 ／一般社団法人日本投資顧問業協会 ／一般社団法人金融先物取引業協会 ／一般社団法人第二種金融商品取引業協会 【SBIネオモバイル証券】■商号：株式会社SBIネオモバイル証券■登録番号：関東財務局長（金商）第3125号■加入協会：日本証券業協会 【ワンタップバイ(One Tap BUY)】■商号：株式会社One Tap BUY (ワンタップバイ)■登録番号：関東財務局長(金商)第2883号■加入協会：日本証券業協会 【ウェルスナビ(WealthNavi)】■商号：ウェルスナビ株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2884号／資金移動業者 関東財務局長 第00071号■加入協会：日本証券業協会／ 一般社団法人 日本投資顧問業協会／ 一般社団法人 日本資金決済業協会 【テオ(THEO)】■商号：株式会社お金のデザイン■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2796号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人投資信託協会 【MSV LIFE】■商号：マネックス・セゾン・バンガード投資顧問株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2882号■加入協会：一般社団法人 日本投資顧問業協会／ 一般社団法人 投資信託協会 【楽ラップ】■商号：楽天証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号／商品先物取引業者■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人金融先物取引業協会／日本商品先物取引協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会 【フォリオ(FOLIO)】■商号：株式会社FOLIO■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2983号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人日本投資顧問業協会 【LINE証券】■商号：LINE証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 LINE証券株式会社 関東財務局長（金商）第3144号■加入協会：日本証券業協会 【auのiDeCo】■商号：auアセットマネジメント株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3062号／確定拠出年金運営管理機関 登録番号792■加入協会：一般社団法人 投資信託協会 【トラノコ】■商号：TORANOTEC投信投資顧問株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第384号／商品投資顧問業 農経（2）第19号■加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会 会員第011-00822号 【フロッギー】■商号：ＳＭＢＣ日興証券株式会社■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号■加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人金融先物取引業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会 【ストリーム】■商号：株式会社スマートプラス■登録番号：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3031号■加入協会：日本証券業協会 【三菱UFJ銀行】■商号：株式会社 三菱ＵＦＪ銀行■登録番号：関東財務局長(登金)第5号■加入協会：日本証券業協会／一般社団法人 金融先物取引業協会／一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 【ラインペイ】■商号：LINE Pay株式会社■登録番号＆加入協会：前払式支払手段（第三者型）発行者（登録番号：関東財務局長第00669号 ／ 登録日：2014年10月1日） 資金移動業者（登録番号：関東財務局長第00036号,登録日：2014年10月1日）／ 一般社団法人日本資金決済業協会（https://www.s-kessai.jp/,入会日：2014年8月6日）／ 電子決済等代行業者（登録番号：関東財務局長（電代）第10号,登録日：2018年12月20日）／ クレジットカード番号等取扱契約締結事業者（登録番号：関東（ク）第80号,登録日：2019年4月1日）／ 一般社団法人日本クレジット協会（https://www.j-credit.or.jp/,入会日：2019年4月1日） 【ポイントタウン】■商号：GMOインターネット株式会社■登録番号：届出電気通信事業者 A-04-531■加入協会：財団法人インターネット協会(IAjapan)／Internet Corporation for Assigned Names and Numbers (ICANN)／社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)／社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)／公益社団法人 企業メセナ協議会／警視庁 サイバー犯罪対策協議会／日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会（略称：日本シーサート協議会）／日本ブロックチェーン協会／ブロックチェーン推進協会